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DX時代の人材開発

DX時代の人材開発

 現在中小企業であれ大企業であれ、企業に求められているのは今後の不確実な社会環境の中で新たな業務改革を成し遂げ、事業成長への道筋を明らかに示していくことではないでしょうか。そのような観点からも今話題となっているのが「DX」という言葉ではないでしょうか。 この講座では第1部では「DX」を実施するに当たって一番重要である「DX人材育成」にスポットを当てて、解説します。  第2部では「JOB型雇用のポイント」と題して、求める職務を明確にして、そのスキルを持っている(と思われる)人材を募集するジョブ型雇用について解説します。  両講座とも、人材育成で長年の実績があり、現在人材育成事業を全国で展開している人財育成コンサルタントと、人材雇用を始め、労務人事における専門家であり、セミナーや講演で人気の社会保険労務士が担当させていただきます。  両講師とも納得のいく、わかりやすい解説で定評があります。受講していただくことで、ご自身のこれからの行動が明確になってくるものと思います。 第 1 部 「 人財育成 」 〜サブタイトル:DX人材に要求される要件とは〜 1.DXとは?              4−1.要件1                      | 2.DX の課題              4−10.要件10 3.DXの課題から解き明かす       5.DX人材の育成方法 4.DX人材の要件とは          6.DX人材は育成か採用か?  <第1部の講座内容>  現在注目を浴びている「DX」、ただ問題はこの「DX」と言う言葉の理解です。この言葉が持つ本質的な意味や捉え方自体が曖昧で、「DX」と言っておけば、あるいは経営者が「DX」を指示したと言っておけば済むような問題ではありません。またこの「DX」を担当として受け持つDX人材の育成ができているのか、あるいは採用しなければならないのかなど問題や課題は山積みです。これまでのIT化の中で実施してきた単なる自動化やコンピュータ導入による業務改善であったデジタライゼーションとは違うのです。  DXを推進するに当たって、何よりも重要なのは推進する人材です。本講座ではその最も重要な「DX時代の人材育成」につい二人の専門家講師が異なった観点で解き明かします。現在多くのDXを話題にした講座が多い中で、人材育成にスポットを当て、最も的確にDXと向き合った内容の講座をお届けできる喜びと視聴者の皆様の心に響く講座を実施できる確信で、力が漲ってまいります。 第 2 部 「 JOB型雇用のポイント 」 1.ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用 2.人材活用2つの統合ポイント 3.雇用の全タイプを意識したこれからの賃金体系 4.その他   <第2部の講座内容>  中途採用は、求める職務を明確にして、そのスキルを持っている(と思われる)人材を募集します。ですので、ジョブ型雇用はもともと行われています。  でななぜ、今この「ジョブ型雇用」がクローズアップされるのかというと、 1.改正されたパート・有期労働法の「同⼀労働同⼀賃⾦」においては、エンプロイアビリティー(労働者自身が雇用されるための能力)の   明確化にもこのジョブ型雇用は適しており、正規社員の勤続年数型賃金や年功序列的昇給の全体的な見直しに繋がること。 2.コロナ禍は多くの変革を我々に突きつけており、働き方の多用性が拡大することに  より、テレワークや時間にとらわれない、職務重   視の勤務内容がさらに重要視されること。 3. 令和3年4月1日施行の改正高年齢者雇用安定法に「 70歳までの雇用確保の努力義務」が課せられたことにより、長く働いてもらうため   の見合った賃金の職務連動が欠かせない事。   があげられます。  これらを自社で具体的に取り組めるように整理、整備のヒントを説明いたします。 受講対象者 ・企業における経営者、部長、課長、主任、係長などのチームリーダーなど ・求めらる人材になるためのキッカケをつかみたい若手社員や転職を希望する社員 ・本テーマに関心のある、システムエンジニア、営業職、ソリューションビジネス(提案営業)事業に携わっておられる方々 ・これからの時代に活躍できる人材について勉強したい方々  など、本講座テーマに興味、関心のある方々ならどなたでも歓迎いたします 。 講師紹介 第1部 小西正秀 人財育成コンサルタント パナソニック株式会社(システムソリューション部門)出身 同社でエンジニアとして多くの大型件名の商談、システム設計・開発、導入などに多数携わり、システムソリューション事業における顧客対応の難しさ、顧客対応の重要ポイントなどを体験し、顧客対応の真髄を極めるとともに、必要とするエンジニアの人材採用・育成などにも大いに携わり、社内における人材開発にも積極的に活動し、同社におけるソリューションビジネスの成功に大いに貢献する。 同社卒業後、MaKo情報システム研究所を設立し、企業における人材育成研修などを多数実施し、「システムソリューション事業を推進するに相応しい人材を育成する」ことで定評があり、講座のわかりやすさ、鋭いポイント訴求で多くの研修卒業生を生み出している。 ・特種情報処理技術者、日本心理学会認定心理士、メンタルヘルス検定取得者 ・情報処理学会正会員、日本心理学会会員、大阪商工会議所会員 講師紹介 第2部 杉原彰 特定社会保険労務士 スピード、スタミナ、スピリットの3つのSをモットーに、 労務管理の課題に取組む事業主やご担当者の方に「雇用を守り企業を守る」ための 「やっておかなければならないこと」を、最新の判例や事例に沿った考え方と 改正労働法にて運用アドバイスをいたします。 働き方改革や、ハラスメント対策、高年齢者活用等、企業内研修を中心にセミナー実績も豊富な経験豊かな専門家です。 ・高齢・障害・求職者雇用支援機構 高年齢者雇用アドバイザー ・大阪商工会議所 専門相談員 ・大阪働き方改革推進賃金相談センター専門家


主催者:リーダースキルアップ

開催日時: 2021/06/15 18:30 - 20:40

料金:¥3,000




 現在中小企業であれ大企業であれ、企業に求められているのは今後の不確実な社会環境の中で新たな業務改革を成し遂げ、事業成長への道筋を明らかに示していくことではないでしょうか。そのような観点からも今話題となっているのが「DX」という言葉ではないでしょうか。 この講座では第1部では「DX」を実施するに当たって一番重要である「DX人材育成」にスポットを当てて、解説します。  第2部では「JOB型雇用のポイント」と題して、求める職務を明確にして、そのスキルを持っている(と思われる)人材を募集するジョブ型雇用について解説します。  両講座とも、人材育成で長年の実績があり、現在人材育成事業を全国で展開している人財育成コンサルタントと、人材雇用を始め、労務人事における専門家であり、セミナーや講演で人気の社会保険労務士が担当させていただきます。  両講師とも納得のいく、わかりやすい解説で定評があります。受講していただくことで、ご自身のこれからの行動が明確になってくるものと思います。 第 1 部 「 人財育成 」 〜サブタイトル:DX人材に要求される要件とは〜 1.DXとは?              4−1.要件1                      | 2.DX の課題              4−10.要件10 3.DXの課題から解き明かす       5.DX人材の育成方法 4.DX人材の要件とは          6.DX人材は育成か採用か?  <第1部の講座内容>  現在注目を浴びている「DX」、ただ問題はこの「DX」と言う言葉の理解です。この言葉が持つ本質的な意味や捉え方自体が曖昧で、「DX」と言っておけば、あるいは経営者が「DX」を指示したと言っておけば済むような問題ではありません。またこの「DX」を担当として受け持つDX人材の育成ができているのか、あるいは採用しなければならないのかなど問題や課題は山積みです。これまでのIT化の中で実施してきた単なる自動化やコンピュータ導入による業務改善であったデジタライゼーションとは違うのです。  DXを推進するに当たって、何よりも重要なのは推進する人材です。本講座ではその最も重要な「DX時代の人材育成」につい二人の専門家講師が異なった観点で解き明かします。現在多くのDXを話題にした講座が多い中で、人材育成にスポットを当て、最も的確にDXと向き合った内容の講座をお届けできる喜びと視聴者の皆様の心に響く講座を実施できる確信で、力が漲ってまいります。 第 2 部 「 JOB型雇用のポイント 」 1.ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用 2.人材活用2つの統合ポイント 3.雇用の全タイプを意識したこれからの賃金体系 4.その他   <第2部の講座内容>  中途採用は、求める職務を明確にして、そのスキルを持っている(と思われる)人材を募集します。ですので、ジョブ型雇用はもともと行われています。  でななぜ、今この「ジョブ型雇用」がクローズアップされるのかというと、 1.改正されたパート・有期労働法の「同⼀労働同⼀賃⾦」においては、エンプロイアビリティー(労働者自身が雇用されるための能力)の   明確化にもこのジョブ型雇用は適しており、正規社員の勤続年数型賃金や年功序列的昇給の全体的な見直しに繋がること。 2.コロナ禍は多くの変革を我々に突きつけており、働き方の多用性が拡大することに  より、テレワークや時間にとらわれない、職務重   視の勤務内容がさらに重要視されること。 3. 令和3年4月1日施行の改正高年齢者雇用安定法に「 70歳までの雇用確保の努力義務」が課せられたことにより、長く働いてもらうため   の見合った賃金の職務連動が欠かせない事。   があげられます。  これらを自社で具体的に取り組めるように整理、整備のヒントを説明いたします。 受講対象者 ・企業における経営者、部長、課長、主任、係長などのチームリーダーなど ・求めらる人材になるためのキッカケをつかみたい若手社員や転職を希望する社員 ・本テーマに関心のある、システムエンジニア、営業職、ソリューションビジネス(提案営業)事業に携わっておられる方々 ・これからの時代に活躍できる人材について勉強したい方々  など、本講座テーマに興味、関心のある方々ならどなたでも歓迎いたします 。 講師紹介 第1部 小西正秀 人財育成コンサルタント パナソニック株式会社(システムソリューション部門)出身 同社でエンジニアとして多くの大型件名の商談、システム設計・開発、導入などに多数携わり、システムソリューション事業における顧客対応の難しさ、顧客対応の重要ポイントなどを体験し、顧客対応の真髄を極めるとともに、必要とするエンジニアの人材採用・育成などにも大いに携わり、社内における人材開発にも積極的に活動し、同社におけるソリューションビジネスの成功に大いに貢献する。 同社卒業後、MaKo情報システム研究所を設立し、企業における人材育成研修などを多数実施し、「システムソリューション事業を推進するに相応しい人材を育成する」ことで定評があり、講座のわかりやすさ、鋭いポイント訴求で多くの研修卒業生を生み出している。 ・特種情報処理技術者、日本心理学会認定心理士、メンタルヘルス検定取得者 ・情報処理学会正会員、日本心理学会会員、大阪商工会議所会員 講師紹介 第2部 杉原彰 特定社会保険労務士 スピード、スタミナ、スピリットの3つのSをモットーに、 労務管理の課題に取組む事業主やご担当者の方に「雇用を守り企業を守る」ための 「やっておかなければならないこと」を、最新の判例や事例に沿った考え方と 改正労働法にて運用アドバイスをいたします。 働き方改革や、ハラスメント対策、高年齢者活用等、企業内研修を中心にセミナー実績も豊富な経験豊かな専門家です。 ・高齢・障害・求職者雇用支援機構 高年齢者雇用アドバイザー ・大阪商工会議所 専門相談員 ・大阪働き方改革推進賃金相談センター専門家


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